転職先を探す前に知っておくべき退職するときの流れ

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こんにちは。この記事を書いているあすかです。

この記事では、転職先を探す前に知っておくべき退職するときの流れを解説します。

この記事を読んでくださっている方は、転職を考えている方が多いと思います。

転職するということは、転職先が決まったら今働いている会社を退職する必要があります。

しかし、退職した経験が無いと実際に退職するときの流れって、よくわからないと思います。

私自身も、ネットで退職の方法を調べていましたが、自分で体験するまで具体的な流れはよくわかりませんでした。

そこで、この記事では転職先を探す前に知っておくべき退職するときの流れを、実体験に基づいて簡単に解説していきます。

目次

退職を申し出るタイミング

1か月以上前が無難

まず、退職を申し出るタイミングです。

退職を申し出るタイミングは、法律的には労働者は退職する14日前までに勤務先に申し出ることとなっています。

民法で決まっているのが14日前「まで」ということなので、一応法律的には2週間前までに申し出ればいいことになっています。

しかし、実際に退職する際には、自分の会社の就業規則を確認した方が無難です。

就業規則は、職場によって変わりますが、「退職する場合は1か月以上前に申し出ること」と書いてある場合が多いです。

業務の引継ぎなどを考えると、退職を決めた場合1か月前までに申し出るのが望ましいでしょう。

法律的には14日前までに申し出ればいいことになっていますが、会社にも退職者が出た場合対応が必要になります。

就業規則に「1か月前までに申し出ること」と書いてある場合は、就業規則に従った方が無難ですし、その後の流れもすんなり進みます。

逆に、退職するときは「半年以上前に申し出ること」と書いてあっても、半年以上前に申し出るのは転職する場合は特に難しいと思います。

そういう時は、1か月~2か月の間で無難そうな日程を選ぶといいです。

退職の伝え方

直属の上司に直接伝える

次に、退職を伝える人と伝え方です。

退職することを伝える相手は、直属の上司です。

一般社員の場合、組織上で自分の直属の上司に当たる人がいるはずなので、その人に伝えます。

直属の上司に伝えにくい方もいらっしゃるかもしれませんが、直属の上司に伝えるのが一番筋を通したやり方です。

過去の職場で、直属の上司を通り越して管理職に直接退職することを伝えた方を見たことがあります。

直属の上司を通り越して退職を伝えると、退職者の直属の上司は管理職から「○○さん退職するんだって」という話を聞くことになります。

自分が直属の上司の立場だったら、「退職の話なんて、本人から何も聞いてないんだけど。。。」となってしまいます。

結局、直属の上司を通り越して退職を伝えたとしても、退職自体はできますが、直属の上司に直接伝えるのが一番です。

また、伝え方としては、直属の上司に直接伝えるようにしましょう。

この時、他の人に聞かれない会議室のようなところを準備しておくと良いです。

退職が決まっていないタイミングで、他の人に退職することを話すのも良くないです。

NGな例

退職を伝える時の相手と伝え方について紹介しました。

ここで、NGな例を紹介します。

・直接伝えにくいのでメールで退職することを伝える
・他の人にも聞こえる場所で退職することを伝える
・直属の上司を通りこして、管理職に直接退職することを伝える

退職に関しては、どんな形で伝えようが結局は直接話をすることになります。

あとからのことも考えて、ちゃんと直接伝えるようにしましょう。

また、会社に退職することを伝えていないタイミングで、他の人に退職することがわかるようなこともNGです。

直属の上司を通りこして退職を伝えるのも、上司の面目が丸つぶれなので、やめましょう。

退職を伝えた後の流れ

上司→上司の上司→管理職

直属の上司に退職することを伝えたあとは、直属の上司経由で上の階層の方に伝えてもらう形になります。

その中で、本人の意思を確認するために呼ばれることもあると思いますが、その時はちゃんと退職する意思を伝えましょう。

直属の上司には、退職することを伝えていたとしても、上司の上司と話した時には、やっぱり退職しないと言ってしまっては、混乱が生じます。

会社の規模と自分の役職によって、退職を承認できる人のクラスが変わることはありますが、退職を承認できる人のところまで話が上がっていきます。

慰留されることもある

上司から上司の上司、管理職と話が上がっていく過程で、退職を思いとどまってくれないないかという話をされることもあるかもしれません。

私自身、退職を申し出た時には、直接話したことの無かった部長クラスとの面談が設定されて、意思確認をされました。

入社以来一度も話したことが無い人と面談が設定されることもありえるので、ちょっと注意した方がいいかもしれません。

転職先が決まっていて退職を申し出ている場合、「次が決まっているので」という話をすれば、基本的には無理に慰留されることは無いはずです。

規模が小さかったり、ブラックな会社だと、代わりの人間を連れてこいと言われることがあるかもしれません。

しかし、基本的に会社の業務に必要な人は、会社側が採用するのが当然なので、無理な要求には屈しないようにしましょう。

退職を伝える前に準備すること

退職を伝える前に準備しておいた方がいいことが3つあります。

・後戻りしない覚悟
・退職理由
・撤回しない強い意思

後戻りしない覚悟

後戻りしない覚悟は、退職を決めている人であれば、それなりに持っているものでしょう。

転職活動をやって、転職先を決めているわけですから、退職しないと転職先に行くことはできません。

しかし、転職活動をやって内定をもらうことよりも、退職を言い出すことの方がエネルギーが必要になる人もいるでしょう。

基本的に、自分の意思で退職する場合、退職を会社側に伝えてしまったら、自分の気持ちが変わってやっぱり会社に居続けたいと思っても撤回はできません

一度退職を伝えたら、後戻りはできないという気持ちで臨みましょう。

退職理由

次に大事なのが、わかりやすい退職理由です。

一般的に、転職先を決めてから退職する場合が多いので、そういう場合は「次が決まっているので」と言えば、他の人も納得してくれる退職理由になります。

しかし、私の場合は転職先を決めずに退職したので、退職理由を言うのが面倒でした。

転職先が決まっている場合でも、退職する会社に転職先を伝える必要はありません。

とはいえ、退職する場合は次の職場はどんなところか聞かれることがよくあります。

転職先が決まっていない場合、それを素直に言うと、「この先どうするのか?」と聞かれることになります。

退職理由を説明するのが面倒であれば、「家庭の事情で」という形にしておいた方がすんなりいきます。

他の人が納得してくれる、「わかりやすい退職理由」があればいいわけです。

撤回しない強い意思

最後に、退職を伝える時には撤回しない強い意志があれば完璧です。

実際、直属の上司や、上司の上司などと話をする機会もあるでしょう。

その時に、退職するタイミングを伸ばしてほしいとか、退職を考え直してもらえないかと言われることもあるでしょう。

その時に、退職を伸ばしたり、退職を考え直そうかなと考えても、あまり意味はありません。

結局、会社の規模が大きければ大きいほど、自分が退職しても仕事は周りますし、会社が潰れるわけでもありません。

退職を言い出すからには、撤回しない強い意志を持っていれば、問題なく退職することができます。

退職願を出す

退職日・最終出社日を決める

退職する場合には、退職することを書面で伝える必要があります。

会社によって、退職届と呼んでいる場合と、退職願と呼んでいる場合があるかもしれません。

名前は退職届でも退職願でもいいんですが、何かしらの書面を会社側に出す必要があるわけです。

この時、会社指定のフォーマットがある場合もありますし、自分で作成する場合もあります。

私の場合は、会社指定のフォーマットがあったので、それに記入しました。

特に会社指定のフォーマットが無ければ、一般的な書式をまねて書けば問題ありません。

正式な書類を書く場合、退職日をいつにするのか?をはっきり決めておかないといけません。

そして、転職先が決まっている場合は、転職先の入社日より退職日の方が前でなければいけません。(現職の退職日より前に、転職先の入社日が来ていると、雇用保険の加入の関係で絶対にばれます。)

この点に注意して、上司と相談したうえで、退職日を決めましょう。

余っている有給を消化したい人もいると思いますが、退職日までの間にしか有休は使えません。

退職するまでの流れ

引継事項の整理

退職を会社に伝えて、承認されたら取り掛かるべきことは、引継事項の整理です。

自分がやっていた仕事を誰に引継ぐのかの明確化します。

どの仕事を誰に引継ぐかについては、上司と相談したうえで決めることになると思います。

そして、自分がやっていた仕事を引き継ぐ人がわかるように、引継資料や引継の説明をします。

これを適当にしてしまうと、引き継いだ担当者の人から、いい加減な人だなと思われてしまいます。

退職を決めているので、あまり仕事のモチベーションは上がらないかもしれないですが、手を抜かずにやりましょう

自分が退職者の仕事の引継ぎをする立場だと考えると、引継の内容がいい加減だと苦労することになります。

担当者へ引継ぎ

誰にどの仕事を引き継ぐかが決まったら、具体的に担当者に引継を行います。

これは、職種によると思いますが、ある程度の時間をかけて行えばそれほど問題にはならないはずです。

あいさつ

退職日が決まると、最終出社日も同時に決まってきます。

たまっている有給が多い場合には、退職日と最終出社日が離れていることもあるでしょう。

最終出社日が近づいてきたら、お世話になった方々にあいさつに回ることが一般的です。

基本的に、退職すると会社で一緒に働いていた人と会う機会はほとんどなくなるので、挨拶をしておくと良いと思います。

有休消化できるかは状況次第

退職時に少し気になるのが、有休を消化できるかどうかという問題です。

有給休暇を略して有休と言っていますが、在職中であれば休むことができた権利です。

しかし、退職してしまうと有給休暇の権利は自動的に消滅します。

残っている有給休暇は、すべて消化できるのが理想です。

しかし、現実問題残っている有休を消化できない場合もあります。パターンは2つあります。

・転職先の入社日が迫っていて、退職日までに有休を消化できない日程になっている
・退職時に有休休暇を取るのを許してもらえない

転職先の入社日が迫っていて、退職日までに有休を消化できない日程になっている場合は、日程的な問題で有休を全て消化できない可能性があります。

例えば、転職先の入社日が2か月後で有休が40日残っていたとしましょう。

引継等の関係で、2週間出社して最終出社日から退職日まで1.5か月とします。

そうすると、1.5か月で出社日は約30日になるので、40日持っていた有休を全て消化することはできないことになります。

退職時に有休休暇を取るのを許してもらえない場合は、会社に退職者の有休消化を認めない文化があるようなときです。

この時は、ケースバイケースですが、転職先が決まっているのであれば、すんなり退職することを優先した方が無難です。

有休は労働が免除されて休める権利なので勿体ないですが、そんなところで会社と揉める方が面倒なことになります。

退職時は例外的に、会社が有休を買い取ることが認められていますが、退職時の有休消化を認めない文化がある会社に有休買い取りの申請をしても通る可能性は低いでしょう。

退職時の有休買い取りは「例外的」と書きました。通常は、有休を会社が買い取ることは認められていません。(有休を会社が買い取れると、お金を払えば有休の権利を与えなくてもいいと解釈できてしまうからです。)

流れを理解したうえで転職先を探そう

この記事では、転職先を探す前に知っておくべき退職するときの流れについて解説しました。

転職活動自体も大変ですが、転職先が決まってから退職することも結構大変です。

退職することを念頭に置いて転職活動を進めると、スケジュール設定なども余裕を持って行えます。

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転職サイトに登録したことが無くて、仕組みがわからない方には、こちらの記事で転職サイトの仕組みを解説しています。

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ここまで読んでくださってありがとうございました。

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