サラリーマンの給料は能力ではなく働く会社で決まる

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こんにちは。この記事を書いているあすかです。

この記事では、サラリーマンの給料は能力ではなく働く会社で決まることについて解説していきます。

サラリーマンとして働いていると、給料を上げたいと思う瞬間はありませんか。

残念ながら、同じ会社で働いていると会社が決めた給与体系でもらえる給料は決まってしまいます。

そして、給料を増やしたかったら、給与テーブルが高い会社に転職するのが一番効果的だというのが、この記事の結論です。

どういう理由なのか、1つ1つ解説していきます。この記事を読むと、給料を上げるには給与テーブルが高い会社に転職するしかないことがわかるようになっています。

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目次

サラリーマンの給料は会社の給与テーブルで決まっている

サラリーマンとして働いていると、毎月給料が払われます。月給制で働いている場合、基本給が決まっていて残業をすれば残業代が付き、ボーナスが出ればボーナスが払われることが一般的です。

規模が小さい会社で働いていると、給料は社長が決めていることもありますが、大企業になるとそうはいきません。

大企業は会社の中に「給与規則」があって、基本給は給与規則のルールに従って決まるようになっているはずです。
(給与規則の中身を読んでも、グレードや等級で書かれたテーブルが書いてあって、肝心のグレードや等級がどう決まるかが書いていなくて、読み解けないことはあるかもしれませんが。)

給与規則が読み解けようが、読み解けなかろうが、基本的に給与規則で自分の給料は決まっているわけです。

というわけで、サラリーマンとして働く以上もらえる給料は会社の給与規則で決まっていることを理解しましょう。

・サラリーマンとして働く以上、もらえる給料は会社の規則で決まる

初任給は全くあてにならない

サラリーマンとして働く以上、もらえる給料が会社の給与規則で決まっていることを解説しました。

つまり、自分がもらえる給料を上げるためには、給料の高い会社を探せばいいわけです。

給料が高い会社を探す時に一番あてにならないのが、初任給を比べることです。

初任給は各会社が公表しているので比較しやすいですが、日本の大企業だとそれほど変わらないラインで設定されていることが多いです。

だいたい、大卒初任給だと20万~25万円程度のあたりを設定しているところが大半ではないでしょうか。

よくよく考えると、会社によって利益率や規模が全然違うのに(中小企業と大企業でも規模はかなり違いますが、大企業と言われる会社の中でも規模は全然違います。)初任給がほとんど変わらないのは不思議ですよね。

初任給が会社にかかわらずあまり変わらない理由ははっきりしていて、大卒初任給は就職四季報などで公表されるからです。

また、会社が年功序列の給与体系になっている場合、新卒初任給より給料が下がることが無いことも理由の一つです。

つまり、年功序列の会社であれば、新卒初任給がその会社の給料の最低ラインになるわけです。

ですので、新卒初任給を比較しても全然あてになりません。

もらえる給料が高い会社かどうかと、初任給の額は全然関係無い

給料は会社が稼いだ売上から払われる

ここで、会社からもらえる給料がどこから出てきているのかを考えてみます。

会社は、モノやサービスを提供して、その対価としてお金をもらっています。

会社が持っているビジネスの形は様々ですが、お客さんがいてお客さんから対価をもらっていることだけは、どの会社でも変わりません。お金を払ってくれるお客さんがいないと、会社は成り立たないわけです。

お客さんがいるのはどの会社でも変わりませんが、利益がどのくらい出せるかは会社によって大きく変わります。

モノやサービスを提供した対価として、お客さんからもらうお金が会社の売上です。

会社の売上から、モノやサービスを提供するのにかかった原価を引いたものが、粗利です。

粗利から、社員の給料や販売管理費を引いたものが、営業利益になります。

つまり、モノやサービスをたくさん売っていても、原価が高いと粗利は少なくなります。粗利から社員の給料が払われるので、粗利が小さいということは必然的に社員の給料に回せるお金は少なくなります。

売上や原価を社員個人が設定する機会は少ないと思いますが、社員の給料は売上から原価を引いた粗利から出ていることは覚えておきましょう。

自分の給料は売上から原価を引いた粗利の部分から出ている

稼ぐ力は会社によって全然違う

ここまでで、会社からもらえる給料は、会社が稼いだ売上からモノやサービスの原価を引いた粗利から出ていることを解説しました。

簡単に言うと、売上から原価を引いたものが粗利で、粗利から販管費を引いたものが営業利益になります。

売上に対して、営業利益がどの程度出ているのかを表したものが、営業利益率です。

まとめるとこのようになります。

粗利=売上-原価
営業利益=粗利-販管費

営業利益率=営業利益/売上

つまり、会社の営業利益率が高ければ社員の給料に回す余力があることになります。

逆に、営業利益率が低かったりマイナスの場合は、そもそもお金が無いので社員の給料が上がる可能性は低いです。

ここで、売上がどちらも10億円の会社だった時に、利益率が低い場合と高い場合で、どのくらい違いがあるかを見てみます。

利益率が低い会社の場合

利益率の低い会社の場合を考えていきます。

例えばの話ですが、小売業界のような商売をしていると考えます。小売業界は、色々なメーカーから商品を仕入れてお客さんに売って、売上と仕入れの差分が利益になるような商売です。

だいたい、売値の7割くらいの値段で商品を仕入れるので原価が70%割くらいを占めます。

売上が10億円だったとすると、原価が7億円になるので、粗利は3億円になります。(10億円(売上)-7億円(原価)=3億円(粗利)という計算です。)

この会社で社員が100人いたとすると、一人当たりの粗利は300万円です。

粗利から、店舗の家賃や社員の給料を賄わないといけないので、なかなか社員の給料を上げにくい構造になっていることがわかると思います。

利益率が高い会社の場合

次に、利益率が高い会社を考えてみます。

利益率が高い会社の特徴は、原価が小さい(もしくは無い)モノやサービスを提供している会社だということです。

売上から、原価を引いたのが粗利なので、原価が小さくなれば必然的に粗利は増えます。

今回の場合、10億円の売上を考えると、原価が10%の商売をしていた場合、粗利は9億円になります。

この時点で、先ほどの売上10億円で原価70%の時と比較すると、粗利が3倍になっています。

社員100人だったとすると、一人当たりの粗利は900万円になります。

このように、原価が小さい(もしくは無い)会社は、同じ売上高であれば、原価が大きいモノやサービスを売っている会社よりも高い利益を出すことができることがわかります。

給料を高くしたかったらどうしたらいいのか

利益率や原価の話はわかったけれど、給料が高い会社を探すためにはどうしたらいいのか?について、答えが出ていないように見えます。

ここまでの話のポイントは2つあります。

・自分のもらえる給料は会社の給与テーブルで決まっている
・社員の給料は粗利から出ていて、会社の商売の仕方で利益率は大きく変わる

この2つのポイントを踏まえると、給料が高い会社を探すには、利益率が高い会社を探すか、原価のない商売をしている会社を探すことが効果的です。

利益率が高い会社を選ぶ

利益率が高い会社を選ぶことができれば、必然的に利益率が低い会社と比べると、給料が高くなる確率は高いです。

売上に対して利益の比率が高いということは、利益が出せていて、社員の給料を上げる余力を持っている可能性が高いからです。

利益率が高い会社は、高給激務と言われる仕事が含まれていると思いますが、高い給料をもらえることは変わりありません。

原価のない商売をしている会社を選ぶ

次に、原価のない商売をしている会社を選ぶことです。

原価のない商売とは何かを考える前に、原価のある商売について考えてみます。

原価のある商売とは、モノを売っている商売がほとんど当てはまります。例えば、自動車メーカーは自動車というモノを売っています。自動車を作るためには、必ず原価が生じます。

つまり、私たちが手に取れるモノを売っている商売は、基本的に全て原価のある商売になるわけです。

一方、原価のない商売とは、形のないものやサービスを売っている商売のことを指しています。

例えば、コンサル会社や保険会社が当てはまります。

コンサル会社は、顧客の持つ問題を解決するための方法を提供しているわけで、何かモノを作っているわけではありません。(資料を山ほど作ることはあると思いますが、資料の製造原価は無いわけです。あるとすれば、資料を作るためのパソコン代と資料を作る人の人件費ですが、人件費は結局粗利から販管費として引かれるので原価はほとんど無いわけです。)

また、保険会社も「保険」という商品を提供していますが、保険はモノとして実在するわけではありません。保険を設計する人を雇う必要はありますが、保険自体に原価は無いわけです。

このように、原価が無い商売をしている会社だと、必然的に原価がないので、粗利の割合が上がります。
粗利が増えると、社員の給料を上げる余力があるので、結果的にもらう給料を増やすことができるわけです。

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この記事では、サラリーマンの給料は能力ではなく働く会社で決まることを解説しました。

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まとめ

この記事では、サラリーマンの給料は能力ではなく働く会社で決まることを解説しました。

自分が働いている会社の利益率が高かったり、原価のない商売をしている場合は、社員の給料を上げる余力が会社にあるので、給料が上がりやすくなります。

一方、利益率が低かったり、原価の割合が高い商売の場合、社員の給料を上げる余力が無いので、給料が上がる可能性は非常に低くなります。

最後に、この記事で覚えておいてほしいことはこの2つです。

・サラリーマンとして働く以上、もらえる給料は会社の規則で決まる
・社員の給料は粗利から出ていて、会社の商売の仕方で利益率は大きく変わる

このブログでは、転職に関する情報を発信しているので、他の記事も興味があれば読んでみてください。

この記事はここまでです。読んでくださってありがとうございました。

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